Company 会社概要

Greetings 代表挨拶

藤田社長写真

代表取締役社長
藤田 洋

私たちは"はじめての子育て"を良質な情報を通じて応援します。

子育ては、ママ・パパにとって一生に数回あるかないかの大事業です。誰しも、はじめて親になり、はじめて子育てをします。初心者であり、不安や悩みが尽きないのは当然です。だから私たちは、そんなママ・パパに、たくさんの子育て応援団を紹介したいと思っています。先輩ママや小児科のドクター、幼児教室の先生などのネットワークや子育て応援企業が発信する良質な情報を、インターネットや情報誌を使ってママ・パパに届けていきます。

私たちは、子どもの"衣・食・住・遊・知"を追求します。

子育ては毎日が記念日です。昨日はできなかったことが、今日できるようになり、毎日が成長の驚きにあふれています。そういった人間の土壌をつくる子ども時代にこそ、バーチャルではなく、本物の世界に触れ感動する経験が大切だと考えています。私たちは、子どもや子どもを取り巻く家族の暮らしの調査・研究をとおして、子育てに良い住まいや、子連れ歓迎のホテルなどのガイドライン・認定基準を作成しました。子どもが安心してノビノビ過ごせる施設や空間を日本中に増やしていきたいと思っています。

私たちは、"子育てファミリーの居心地の良い社会"を目指します。

残念ながら、まだまだ、子どもにやさしくない社会です。そして、子育て中のママ・パパは、いつも肩身の狭い思いをしているのです。たしかに子どもは、常識知らずのやっかいものに見えるかもしれません。でも、子どもは未熟な大人ではないはずです。子どもの無邪気な笑顔や負けん気の強さ、無鉄砲な行動力は、周りの人を元気にするエネルギーにあふれています。私たちは、生活の真ん中に子どもがいることで、社会全体が明るくなる多世代共生の暮らしを提案していきます。

Profile 会社概要

会社ロゴ
社名
ミキハウス子育て総研株式会社
Mikihouse Child & Family Research and Marketing Institute Inc
設立
2000年10月2日
資本金
2億8,500万円
代表者
代表取締役社長 藤田 洋(フジタ ヒロシ)
代表者経歴
代表者プロフィール
大阪事務所
大阪市北区曾根崎新地2-6-12 小学館ビル4F
電話 06-4797-1088 FAX 06-4797-1085
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東京事務所
東京都港区芝大門1-4-8 浜松町清和ビル2F   地図
電話 03-5776-2242 FAX 03-5776-2243
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株主
三起商行株式会社(ミキハウス)
株式会社小学館集英社プロダクション
スタッフ
スタッフ一覧

History 会社沿革

会社イメージ
2000年10月
ミキハウス子育て総研株式会社 創立
2000年12月
子育て応援サイト「ゴーゴー育児ドットコム」リリース。
育児相談サービスや子育て事情調査『ゴーゴーリサーチ』を開始
2002年9月
『はじめての育児大百科』を出版
2003年1月
オーストラリア短期親子留学実施
2003年3月
『心を育てるしつけの本』を出版
2003年5月
幼児向け英会話教室『ミキハウス英会話くらぶ』スタート
2004年10月
『お子さまの健やかな未来を応援する会』設立
2004年11月
子育て応援情報誌『Happy-Note』創刊
2005年11月
『ファーストバースデープロジェクト』開始
2006年1月
『子育てにやさしい住まいと環境』認定事業開始
2008年3月
『ウェルカムベビーのお宿』認定事業開始
2011年3月
子育て応援サイトが『Happy-Note.com』にリニューアル
2011年5月
子育て事情調査『ゴーゴーリサーチ』が500回になる
2011年8月
専門性の高いママを表彰する『輝くママ』認定を開始
2012年12月
『ウェルカムベビーの結婚式場』認定事業開始
2013年7月
『小学生に贈りたい住まいと環境』認定事業開始
2014年7月
東京事務所を港区芝大門1丁目に移転
2014年11月
子育て応援情報誌『Happy-Note』が創刊10周年
2014年11月
『ウェルカムファミリーの自治体』認定事業開始
新潟県出雲崎町、山梨県北杜市を認定
2014年11月
静岡県と『子育てにやさしい快適な暮らし空間の実現に関する協定』を締結
2015年2月
『子どもを通わせたい保育園』プロジェクト開始
2015年7月
『ウェルカムベビーのお宿』が50施設以上になる
2015年11月
『ウェルカムベビーの神社』認定事業開始
2016年5月
『ウェルカム"子育て・シニア"共生住宅』認定事業開始
2016年11月
『ウェルカムファミリーのスキー場』認定事業開始
2016年11月
高知県と『高知県の地方創生の推進に向けた連携と協力に関する協定』を締結